探偵に浮気調査を依頼するとき、「どこまで証拠を特定してくれるの？」ということは大変気になるところです。裁判で有効になる確実な浮気の証拠をとってもらうことはもちろん、浮気相手の職業・年齢・家族構成・収入なども気になるところでしょう。ここでは、浮気調査で浮気相手の素性をどこまで特定できるかについて紹介したいと思います。
浮気相手の素性も調べる必要がある？
「配偶者にだけ慰謝料を請求したい」という場合や、「ただ単に配偶者に浮気をやめさせたい」場合には、浮気相手を特定することは必要ありません。ラブホテルに二人で入る写真など、浮気・不倫の法的な証拠となるものが揃っていれば、裁判で浮気を認めてもらうことは十分に可能だからです。
しかし、浮気相手に慰謝料を請求したいと考えているのであれば、浮気の証拠を掴むだけでなく、浮気相手を特定することは必須です。裁判をするにしても、内容証明郵便を送るにしても、相手の氏名と住所は必要になるからです。
また、浮気相手を特定できれば、職業や収入も分かるので、慰謝料がどれくらい取れるかの目安をつけることも可能です。浮気相手が無職のフリーターや学生で支払い能力がない場合、慰謝料は請求できず「今後一切会わない」という誓約書を書かせることで終わる場合もありますが。。。
浮気相手の素性をどこまで調べてくれる？
では、実際に調査会社に依頼したとして、浮気相手の素性をどこまで調べられるのでしょうか？
結論から言うと、浮気相手の氏名・住所・電話番号・職業・勤務先・家族構成・年齢・生年月日・学歴・職歴など、かなりつっこんだところまで調べてくれます。
正しい知識のある調査員であれば、ちょっとした手掛かりからこれらの情報を芋づる式に調べ上げることができるのです。
ただし、探偵といっても違法行為はできませんから、100％結果が出るものではありません。細かい内容になるほど、調べることは難しくなります。絶対にわかるという期待はしないでおきましょう。
弁護士会照会で調べることもできる
浮気相手の素性調査を探偵に依頼するケースは必ずしも多くはありません。浮気の証拠だけでなく浮気相手の素性を調べるとなると、費用が高額になってしまうという理由もありますが、裁判で必ずしも必要な情報ではないからです。
また、浮気の証拠さえつかめているなら、弁護士会照会（23条照会）という方法で調べることもできます。
弁護士会照会は弁護士にのみ認められた情報照会の制度で、企業や官公庁、自治体などに個人情報を始めとする情報照会が可能になります。これを利用して相手携帯番号やメールアドレスから住所氏名を照会することができます。
ただし、弁護士会照会は「相手が不貞行為をしていて、慰謝料を請求したい」という正当な理由がある場合にのみ調べることができます。不貞行為を行っている確かな証拠があることが前提なので、何も証拠がない状態でこの制度を使うことはできません。
まとめ
以上のように、浮気調査ではかなり細かいところまで調べてもらえるということがお分かりいただけたかと思います。そして、調査会社はこれらを全て合法的な手段で行います。素人がやろうとするとどうしても、違法行為になりやすいので、合法的に確実に浮気相手の素性を調べようとするならば、調査会社に依頼するのが良いでしょう。
